小売業界の「DX」どんなことができる？！業務効率化に直結するDX事例7選

最近、DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉がよく聞かれるようになりました。慢性的な人手不足に悩まされている小売業界にとって、DXは非常に好相性です。この記事では、小売業にDXを導入するとどういったことが可能になるのか、具体的な事例を紹介します。

1.なぜ小売業でDXが重要なのか

2020年頃から頻繁に聞かれるようになった「DX（デジタルトランスフォーメーション）」。

”デジタル化、IT化によってビジネスや生活に変革をもたらす取り組み”を指す言葉です。

小売業においても、顧客とのやりとりや、少人数のスタッフでの現場運営など、さまざまな場面でDXの活用が見られるようになりました。

なぜ小売業でDXが重要なのか、理由は大きく2つあります。

(1)コロナ禍による社会の変化

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、リモートワークやオンライン会議など、三密（密集・密接・密閉）を避けるための仕組みが急速に発展しました。

消費行動もオフライン（店頭）からオンラインへと移行し、ECサイトやWebでの情報発信が重視される時代になりつつあります。

小売業のターゲットは最終消費者のため、社会の変化に最も影響を受けやすい業種です。

時代の急速な変化にスピーディに対応し、消費者に利便性の高いサービスを提供していくことが不可欠と言えます。

(2)慢性的な人手不足

特に小売業は、以前から慢性的な人手不足に悩まされている業界でもあります。

少子高齢化が進む日本において、労働人口の減少は大きな課題であり、「人手不足を人手で補う」のでは根本的な解決には至りません。

DXによって現場の生産性向上や人材コスト削減を目指す必要があります。

【参考】小売業のDXにおすすめの書籍2選

小売業において生産性向上は大きな課題です。店舗の「ムリ・ムラ・ムダ」が明確にし、削減していくための考え方や、実際にどう取り組んでいくかについて理解する上でおすすめの書籍を2冊紹介します。

最強のシステム~店舗運営のムリ・ムラ・ムダをなくす(大野勝/プレジデント社)

小売業・サービス業のオーナーや、店舗運営マネージャーが知るべき業務改善の新発想と、それを可能とする最新シフト管理システムの導入術を解説した一冊。

店舗の業務改善を成功へ導くための考え方がわかります。

SYSTEM&METHOD――AIとDXが、小売・サービス業を劇的に変える(大野勝/プレジデント社)

『最強のシステム~店舗運営のムリ・ムラ・ムダをなくす』の内容をより具体化し「実際にどうすればいいか」をまとめた一冊です。

小売業においてDXを進めるためのシステム運用やフォロー体制について、実践レベルまで掘り下げて解説しています。

2.小売業のDX活用例(顧客の店舗体験)

(1)オンライン注文と店舗受け取り(BOPIS)

大手企業を中心に、ECサイトで買い物をして、実店舗で受け取りできるサービスが広がっています。

このシステムは「BOPIS（ボピス-Buy Online, Pickup In Store）」と呼ばれ、アメリカのウォルマートから始まりました。

顧客は欲しい物を探すために店内を歩き回ったり、支払いのためにレジで順番待ちをしたりせず、受け取り以外を全てオンラインで完結できます。

送料がかからないことや宅配までのラグが生じない点もBOPISのメリットと言えます。

(2)オンライン接客

自宅にいながら、店舗のようなリアルな接客・購買体験を実現できるのがオンライン接客です。

店舗スタッフと顧客がビデオ通話でやりとりし、商品選びやコーディネートの提案などを受けることができます。

時間や場所の制約がないため、地方の店舗が首都圏の顧客に接客をおこなうことも可能です。

(3)混雑状況の見える化

新型コロナの感染予防策としても注目されているのが、店内の混雑状況の見える化です。

「混雑していない時に買い物をしたい」「空いているエリアから回りたい」といった顧客のニーズに答えるため、AIカメラ等を活用した方法が取られています。

AIカメラで収集したデータをスマホアプリや店内サイネージなどで配信することで、顧客は混雑情報を把握することができます。

3.小売業のDX活用例(現場業務の効率化)

(1)在庫管理・発注業務の自動化

店舗運営に欠かせない在庫管理や発注業務にもDXは役立ちます。

例えば、映像解析や重量センサーなどの技術を活用し、在庫管理を行なう方法なら、あらかじめ設定した残数を下回ると担当者に通知が届き、発注漏れを防ぐことができます。

また、過去の販売実績、カレンダー、気象情報などの各種データに基づき、商品の発注数を自動で算出するシステムなども導入が進んでいます。

(2)無人レジ・スマートストア

スーパーやコンビニ、書店などでは、自分で会計を行なうセルフレジが増え、レジ業務に投入するスタッフ数の削減に繋がっています。

さらに進んだ取り組みとして「スマートストア」と呼ばれる技術も注目されています。

スマートストアは、店内の専用タブレット端末で顧客が商品をスキャンしながら買い物でき、最後は会計ボタンを押してレーンを通れば支払いが完了。レジにスタッフを置く必要がありません。

店内の至るところにAIカメラを設置し、人の流れや商品棚の欠品情報をデータ化。売場づくりや補充業務にも役立っています。

(3)電子棚札システム

店頭で商品価格を表示する棚札にもデジタル化の波が押し寄せています。

電子ペーパーの棚札（電子棚札）をPOSデータと連動させることで、正しい価格が即座に反映できます。

(4)シフト作成・シフト管理の自動化

店舗業務の中でも特に店長の負担となっているのが、シフト作成・シフト管理業務ではないでしょうか。

シフト管理システムを活用することで、シフト希望の提出からシフト作成、シフト管理までスムーズに行なうことができ、店長やスタッフの負担を軽減させることができます。

シフトのルールや条件を予め設定すれば1クリックで自動作成できるようなシステムや、現場のムリ・ムダ・ムラを徹底的に洗い出し経営強化や生産性向上に役立つシステムもおすすめです。

4.小売業導入実績No.1のシフト管理システム「アールシフト」

(1)小売業・サービス業の導入店舗数1万店超

アールシフトは、小売業やサービス業のシフト管理に特化したシステムです。

おかげさまで2020年、2021年と2年連続で「従業員数1,000名以上の小売業・サービス業」における導入数No.1(※東京商工リサーチ調べ）となりました。

全国展開しているスーパー、生活雑貨店、レンタルビデオ店、衣料品店、ホームセンター、映画館、空港、コールセンターなど幅広い業種の企業様に選ばれています。

(2)柔軟にカスタマイズ可能

選ばれる理由の一つが、カスタマイズの柔軟性です。

シフト管理においては企業ごとに設けている独自ルールや細かな要望があるかと思います。

アールシフトなら800を超える標準機能から独自にオーダーメイドが可能です。

「店内レジと屋外レジの違いを考慮して割り当てたい（ホームセンター向け）」

「薬剤師と登録販売者を確実にシフトに入れたい（ドラッグストア向け）」

といった業種特有のシフト管理方法も、標準機能で既に搭載されています。

標準機能だけでは対応しきれない個別カスタマイズにももちろん対応。

お客さまの企業特性を理解した上で、設定のチューニングを行ないます。

(3)シフト管理＋人時生産性向上を同時に実現

アールシフトではレイバースケジューリング理論（LSP）や統計分析手法、AI手法などを全面採用。仕事と人をMH（人時）で把握し、ムリ・ムダ・ムラの最も少ない効率的なシフトを実現しました。

誰が使用してもスピーディに高精度なシフト表が作成できるよう、当社独自の最適化手法を備えています。

(4)直感的に操作できる現場志向のシステム

高精度なシステムでありながら、直感的な操作でシフトが自動作成できるよう、インターフェースにも徹底的にこだわりました。基本操作はマウスだけでOK。公休と有休の色分け表示や、白黒印刷したときの見やすさなど、現場の方々が求める機能を実装しています。

システム自体の素早いレスポンスも好評です。

アールシフトでは、シフト管理システム導入を検討中の企業様向け体験利用プランや、メイン機能の使い勝手がわかるデモ動画を用意しています。

シフト管理方法について見直しを考えているご担当者さま、ぜひお気軽にお問い合わせください！

アールシフトの体験利用を申し込む

アールシフトのデモ動画視聴を申し込む

小売業の店舗運営マニュアルはどう作る？生産性向上のヒントも紹介

少人数で店舗運営を行うための方法として、マニュアルを用意することが挙げられます。小売業におけるマニュアルの重要性、作成時のポイント、生産性向上のヒントをお伝えします。

【企業事例あり】シフト管理やシフト表作成のコツを業種別に紹介

シフト管理やシフト表作成の基本、自動作成の方法などとともに、小売業界やサービス業界におけるシフト管理のコツを、 実際の企業事例とともに紹介します。

小売業界やスーパーはなぜ人手不足なのか？原因と3つの対策

なぜ小売業界に人が集まらないのか、原因を解説しつつ、今後人手不足を解消するために必要な3つの対策方法について紹介します。小売業界でスタッフ採用に携わる店長さんや人事担当の方はぜひ参考にしてください。