オーエムネットワークの会社概要

全国の小売業、サービス業のお客様へ、現場指向の問題解決型システムを
クラウドサービスでご提供しています。

スローガン

情報システムのスペシャリストとして
設計から開発、
そして運用に至るまで
トータルでサポート

オーエムネットワーク株式会社 代表取締役 大野勝

弊社は、日本経済の重要な担い手である小売業、サービス業のお客様の課題解決手段として、各種ソリューション・システムをクラウドサービスでご提供しています。

特に弊社ソリューション・システムでは、統計分析手法、数理最適化手法、AI手法などを活用して、より課題解決の精度を高める取り組みを行っています。

その中で、2016年に発表した店舗シフト管理システム/R-Shift(アールシフト)は、小売業、サービス業のお客様のご支持をいただき、多くのお客様にご採用いただいております。

近年の人手不足や採用難といった社会問題・経営問題に対する1つの解決手段として、弊社アールシフトがお役に立てると確信しています。

これからも課題解決型システムの提供を通して、企業の皆様が直面する課題の解決に社員一同努力して参ります。

オーエムネットワーク株式会社 代表取締役 大野勝

Company会社概要

商号 オーエムネットワーク株式会社
新潟本社 新潟県新潟市中央区上大川前通9番町1265番地
TEL:025-210-9933 FAX:025-210-9944
東京支店 東京都中央区新富1丁目8−2 グランディール銀座イースト 4F
TEL:03-6206-2953 FAX:03-6206-2954
設立 2002年6月
資本金 3,600万円
決算月 5月
代表者 大野 勝
事業内容 小売業、サービス業のお客様向けに、
課題解決型システムをクラウドサービスでご提供しています。
取引先 株式会社ドン・キホーテ、 株式会社ロフト、 株式会社ロック・フィールド、 株式会社ラウンドワン、 株式会社赤ちゃん本舗、 株式会社オオゼキ、 株式会社ジョイフル本田、 株式会社成城石井、 株式会社いかりスーパーマーケット、 株式会社PLANT、 株式会社スーパーバリュー、 株式会社島忠、 株式会社西松屋チェーン、 株式会社ドーム、 株式会社Francfranc、 株式会社東急ハンズ、 株式会社ゲオホールディングス、 イオンエンターテイメント株式会社、 関西エアポートリテールサービス株式会社、 羽田空港サービス株式会社、 株式会社イオンファンタジー、 株式会社快活フロンティア、 ディライト株式会社、 株式会社HUGE、 株式会社東京フード、 株式会社KDDIエボルバ、他
加入団体 日本小売業協会(公財)にいがた産業創造機構

History沿革

2002年 オーエムネットワーク株式会社設立
創業者(大野勝)が日本ユニシス株式会社を退社後、流通業向けのクラウドサービスを開始
2003年 小売業向け基幹システム(R-Base)サービス提供開始
スーパーマーケット様向けに本部・店舗システムを開発
2006年 卸売業向け基幹システム(W-Base)サービス提供開始
米穀卸、酒類卸様向けに販売・仕入・在庫管理システムを開発
2009年 運輸業向け基幹システム(T-Base)サービス提供開始
全国に幹線網を持つ運輸業様向けに輸配送システムを開発
2012年 冷凍倉庫内物流システム(W-Frozen)サービス提供開始
車載端末を使った冷凍倉庫内物流システムを開発
2013年 小売業向け自動発注システム(R-Order)サービス提供開始
在庫コントロール型の自動発注システムを開発
2014年 来店客数予測システム(R-Customer)サービス提供開始
気象予測データと連動した来店客数予測システムを開発
2015年 レジ稼働計画システム(R-RegiPlan)サービス提供開始
来店客数予測と連動したレジ稼働計画システムを開発
2016年 店舗シフト管理システム(R-Shift)サービス提供開始
レジ稼働計画等を統合し、更に進化させた店舗シフト管理システムを開発
業務拡大に伴い東京事業所開設
2017年 業務拡大に伴い関東オフィス開設
関東オフィス開設に伴い、9月1日より東京事務所は関東オフィスに統合
2018年 世界最高速の数理最適化エンジンを搭載した次世代型の店舗管理システム(R-Shift)のサービス開始
多くの複雑な条件を満足するシフトのうち、最も目的にマッチしたものを素早く正確に作成
2019年 事業拡大に伴い東京支店開設
東京支店開設に伴い、5月1日より関東オフィスは東京支店に統合
2020年 事業拡大に伴い東京支店移転
新潟本社にオンライン専用ミーティングルーム設置
2021年 アールシフトが2年連続で、大手の小売・サービス業において導入実績ナンバーワンを取得(東京商工リサーチ調べ)